山形県東田川郡三川町の大和ハウス系商業施設「アクロスプラザ三川」に、クスリのアオキHD系食品スーパー「スーパーのアオキ山形三川店」が2025年10月1日に開店した。
カウボーイ閉店以来、食品核不在だったアクロスプラザ
アクロスプラザ三川は2005年11月に開業。建物は平屋建で店舗面積は13,511㎡。
開業当初の開発/運営主体は大和ハウス系商業不動産ディベロッパー「大和情報サービス（現大和ハウスリアルティマネジメント）」、核店舗は山形県庄内地方を本拠とする大豪商を前身とする本間物産運営の東北地場大手系食品スーパー「マルホンカウボーイ三川店」だった。
マルホンカウボーイ三川店は開店以来長らく、北海道地場大手総合ディスカウント「カウボーイ（現トライアルHD）」との業務提携を活かした低価格志向の店舗として営業しており、2008年2月の秋田地場酒販店「伏見屋」傘下入り、2024年12月の伏見屋による「クスリのアオキHD」へのマルホンカウボーイ含む食品スーパー46店舗を対象とする事業譲渡契約締結、2025年2月24日の閉店まで同様の業態を維持していた。
マルホンカウボーイ三川店。
生鮮食品をフルラインで取扱う看板通りの「スーパー」に
スーパーのアオキ山形三川店は、2025年2月閉店のマルホンカウボーイ三川店跡を全面リニューアルするかたちで開店するもので、同業態としては2020年12月のみずき店（石川県金沢市/ナルックス転換）、2025年3月の千葉さつきが丘店（千葉市/トップマート転換）、9月の沢津店（愛媛県新居浜市/フレッシュバリュー転換）に次ぎ4店舗目、東北初となる。
スーパーのアオキは、クスリのアオキHDが得意とする医薬品などを取扱わない、フルラインの生鮮食品スーパーとしての営業を実施する。
クスリのアオキHDは東北地方全域に閉鎖状態にある旧伏見屋系食品スーパー跡を抱え込んでいるが、山形県酒田市の「マルホンプラスエスモール店」（2025年3月暫定営業再開/同年6月再閉店/10月中旬新装開店見込み）など一部店舗がスーパーのアオキとして営業再開する方針を明らかにしている。
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ブルーゾーンHD、2025年10月1日設立－首都圏地場大手「ヤオコー」持株会社体制に移行、東証プライム市場に上場
埼玉地盤の首都圏地場大手食品スーパー「ヤオコー」（本社：埼玉県川越市）は、完全親会社となる持株会社「ブルーゾーンホールディングス」（ブルーゾーンHD/本社：同上）を2025年10月1日に設立した。
ヤオコー本社（中央左）のある川越駅前。
埼玉県地盤の首都圏地場大手「ヤオコー」
ヤオコーは1890年に現在の埼玉県比企郡小川町で「八百幸商店」として創業、1957年7月に法人化した食品スーパーに業態転換、1974年3月に現社名に変更した。
1978年6月に同社初となる本格的近隣商圏型商業施設「小川ショッピングセンター」（本社併設店）を増床新装開店、1986年3月に本社を川越市に移転、1988年2月に店頭登録により株式公開した。
その後も1994年12月の千葉県1号店「ヤオコーみつわ台店」開店を機に県外進出を本格化、2007年4月には同社設立50周年事業として現行CI「YAOKO MARKETPLACE」を導入、2010年10月には近隣商圏型商業施設新ブランド1号店「the market place佐倉」を開業、2017年4月に神奈川地場ディスカウント食品スーパー「エイヴイ」を完全子会社化するなど、コンセプトに「食生活提案型スーパーマーケット」を掲げる埼玉地盤の首都圏地場大手食品スーパーとしての地位を確立した。
「それぞれの地域で長く愛される企業の集団」めざす
ヤオコーの持株会社「ブルーゾーンHD」設立は2025年5月に発表したもので「健康で長寿な方が多く暮らしている世界の5つの地域（=Blue Zones）」「地域にお住いのすべての方々が、人生を楽しみながら健康で長生きできるコミュニティづくりに貢献したいという想い」を社名の由来としている。
ヤオコーは単独株式移転により同年9月29日に東証プライム上場廃止、10月1日に新発足した持株会社が新たに同市場に上場する。
同社の持株会社体制移行は「画一的な店舗形態・企業運営ではなく、独自の強みを持った個性的な企業が、それぞれの地域で長く愛される企業の集団を目指すこと」を目的としたもので、グループの経営管理機能・業務執行機能の分離や事業会社の意思決定迅速化・事業責任明確化といったガバナンス・競争力強化を実現するとしている。
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大賀薬局、持株会社「オーガホールディングス」に2025年10月1日移行－ドゲンジャーズ生み出した福岡地場大手、産業競争力強化法に基づく事業再編で動物と不動産強化
福岡地場大手ドラッグストア「大賀薬局」（本社：福岡市博多区）は産業競争力強化法に基づく事業再編計画認定を2025年9月30日に受けた。同社は事業再編計画に基づき、持株会社「オーガホールディングス」に2025年10月1日に移行した。
ドゲンジャーズ生み出した福岡地場大手ドラッグストア
大賀薬局は1902年に現在の福岡県筑紫野市二日市で「大賀商店」として創業、1927年に現在の福岡市中央区天神に食料品/薬品店を開店、1949年11月の西鉄街店開店（天神コアを経て現在のONE FUKUOKA BLDG.）にあわせて法人化した。
同社は1976年6月の天神コア開業にあわせて輸入雑貨店「木馬館」1号店を開店（2020年7月VIOROに移転）し、福岡市中心部の西鉄系商業施設を中心に多店舗展開するなど業容を拡大。1990年代からは福岡都市圏でのドミナント深耕を図りつつ、2015年6月には沖縄地場同業「グリーンドラッグ」を買収するなど九州全域に郊外型ドラッグストアを展開することとなった。
2019年10月には大賀崇浩同社代表取締役社長による「薬剤戦師 オーガマン」がSNSで話題となり、2020年4月より同社主導の特撮TV番組「ドゲンジャーズ」が首都圏を含む幅広い地域で放送に至るなど、九州を代表するローカルヒーローを生み出したドラッグストアとして高い知名度を誇っている。
九州を本拠とする独立系ドラッグストア各社のなかでは「コスモス薬品」（2025年5月期の売上高：1兆113億9,000万円）、「ナチュラルHD」（2025年3月期の売上高：3,118億円/ドラモリ単体売上高2,127億円）に次ぐ業界3位、2024年9月期の売上高は346億5,800万円となっている。
2024年からは動物強化、持株会社化で不動産強化
大賀薬局による持株会社体制移行は、オーガHDが「事業会社の支援とガバナンスを強化」「中長期的な視点でグループ全体の最適化」を担い、各事業会社が「意思決定の階層を簡素化し、現場で迅速に判断・実行できる体制」「変化する市場に素早く対応し、新たな付加価値の創出と持続的な成長」をめざすため。
大賀薬局西鉄福岡駅店。
大賀薬局は2025年6月30日付で持株会社体制の要となる新会社「オーガホールディングス」を設立し、同年10月1日付で新会社に大賀薬局の経営管理事業及び不動産管理事業を移転、2026年4月1日付で新会社に系列不動産会社「大賀ビル」を吸収合併することで不動産事業強化を図る。
大賀薬局都府楼南店。
また、2029年に向けたビジョン「One Health Leading Company（ワンヘルス リーディングカンパニー）」実現に向けた取組みの一環として、2024年12月に日本唯一の動物専門調剤「わんにゃん薬局」に出資、2025年2月に福岡県小郡市の動物病院「藤野動物病院」運営会社を事業承継するなど、動物関連への業容拡大を進める。
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ハロー！プロジェクト オフィシャルショップ秋葉原店、2025年10月31日閉店－「ハロショ」東京から完全撤退、移転再出店めざす
東京都中央区外神田の末広町駅前にあるハロー！プロジェクト オフィシャルショップ（ハロショ）の旗艦店「ハロー！プロジェクト オフィシャルショップ秋葉原店」が、2025年10月31日に閉店する。
ハロー！プロジェクト オフィシャルショップ秋葉原店。
全国各地に店舗があった日本最大のタレントショップ
「ハロープロジェクト！オフィシャルショップ」はモーニング娘。をはじめとするハロプロメンバーのグッズを売る店舗として2000年11月に1号店となる原宿店を出店。
その後、札幌ファクトリー、上野、渋谷109-2（旗艦店）、名古屋駅前、大阪心斎橋（旗艦店）、福岡西新など全国各地へと店舗網を拡大。一時は全国各地と米国に10数店舗を構えたほか臨時ショップも頻繁に設けられており、渋谷109-2店には衣装などを展示する「プッチミューアジム」も併設された。
当時はグッズに加えて生写真の販売が主体であり、とくに2005年ごろの東海・関西地方の一部では枚数制限いっぱいまで写真を購入し、段ボール箱に写真を詰めてその重さを競うファンの様子が名物となっていた。
なお、ハロショ1号店の原宿店は移転後に「原宿本店」と改称し2010年まで営業を継続した。
ハロショ旗艦店があった旧・109-2。
「ハロー！プロジェクトオフィシャルショップ秋葉原店」は都内にあった各店を事実上統合したかたちで2013年3月に開店。末広町駅前にあるサカイ末広ビルの6階に出店しており、移転前の渋谷店より大幅に増床。ハロプロショップの事実上の本店であった。
2025年時点では、ハロショはこのほかに名古屋大須、大阪日本橋に店舗を構えている。
ハロショ、25年続く東京から撤退－移転・再出店めざす
ハロー！プロジェクト オフィシャルショップ秋葉原店の閉店は、ハロプロの公式サイトで発表されたもの。
これによりハロショは東日本から完全撤退となるものの、ハロー！プロジェクトによると、今後は新たな場所での移転・再開業を計画しているとしている。
新店舗の詳しい概要や場所などについては、2025年10月時点で発表されていない。
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Aコープパネス、2025年9月30日閉店－滋賀県高島市のモール「エスパ」核になうJAレーク滋賀系食品スーパー、元気な仲間も施設運営撤退
滋賀県高島市のJR湖西線新旭駅前にある複合商業施設「新旭駅西ショッピングセンターエスパ」の核店舗「Aコープパネス」が2025年9月30日をもって閉店した。
新旭町駅前唯一の食品スーパー
新旭駅西ショッピングセンターエスパは、1989年7月にJA新旭町直営農協直営食品スーパー「Aコープ新旭町店」を核とする協同組合主導の商業施設として開業。店舗面積は1,421㎡。
Aコープ新旭町店は2010年12月のリニューアルにあわせ「Aコープパネス」に店名変更、2021年3月の滋賀県内8農協経営統合「JAレーク滋賀」発足にともない同農協直営食品スーパーとなった。
同店閉店によりJAレーク滋賀はAコープ事業より撤退、新旭町駅前より食品スーパーが消滅することとなった。また、同店閉店にあわせて商業施設運営母体である社会福祉系NPO法人「元気な仲間」が撤退することとなった。
Aコープパネス（エスパ運営公式より）。
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ヤマザワ、食品スーパー「よねや」を同業「ナイス」に2025年12月1日売却－山形地場流通最大手、事業構造改革で秋田撤退
山形地場流通最大手「ヤマザワ」は、同社が秋田県内で展開する食品スーパー「よねや」関連事業を、秋田地場大手食品スーパー「ナイス」が新設した完全子会社/承継会社「東北ナイス」に2025年12月1日を目処に事業譲渡する。
2014年にヤマザワ完全子会社となった秋田よねや
ヤマザワよねや事業の前身「よねや商事」は1956年8月に秋田県横手市で創業、1962年4月に法人化した。
よねやは創業初期より長らく、秋田県南/内陸部地域で食品スーパー事業を展開していたが、2012年9月に共同仕入機構「オール日本スーパーマーケット協会（AJS）」加盟企業同士結び付きの深いヤマザワと資本業務提携（株式10%譲渡）を締結、2014年3月にヤマザワ完全子会社となり、山形地場流通最大手であるヤマザワのノウハウ移植（店舗看板や売場構造のヤマザワ標準店舗化）による経営基盤/競争力強化を図った。
その後、2023年3月のグループ再編（吸収合併）にあわせてヤマザワ直営店となったが、2024年8月29日には大曲中央店を閉店、2025年9月30日には稲川店を閉店するなど、店舗数/売上高ともに減少傾向にあった。
不健康状態だった「よねや」、健康・元気になれるか？
ヤマザワによるナイスへの秋田よねや事業売却は「選択と集中による事業構造改革」「筋肉質な財務体質を作り上げ、今後の成長と競争力を確保すること」を目的としたもので、2025年9月29日の同社取締役会により決議、同年9月30日の吸収分割契約締結により正式決定した。
ヤマザワは山形宮城の2県に経営資源を集中する。
ヤマザワは吸収分割契約に基づき、ナイスの新設完全子会社「東北ナイス」（2025年9月18日設立）に「よねや事業、その周辺事業であるフィットネス事業及び不動産事業等」（売上高58億9400万円/非監査参考値/社内管理数値）を会社分割（簡易吸収分割）の方法を用い承継する。
よねやはヤマザワ資本業務提携以来長らく、売上高100億円規模を維持していたが、ナイス傘下で再び健康・元気になれるか注目があつまる。
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ダイエー和泉店、2025年9月30日閉店－閉店相次ぐ旧山陽マルナカ承継店、19年の歴史に幕
大阪府和泉市の府道226号父鬼和気線沿いにあるイオン系大型総合スーパー「ダイエー和泉店」が2025年9月30日午後6時をもって閉店した。
マルナカ和泉店、2021年9月ダイエー屋号に
ダイエー和泉店は、2006年4月に瀬戸内地場流通大手系総合スーパー「山陽マルナカ和泉店」として開店。建物は平屋建で店舗面積は2,678㎡。
山陽マルナカ和泉店は2000年9月の大阪府内1号店「山陽マルナカ泉大津店」に次ぐ同地域ドミナント強化の足がかりとなる店舗であったが、2011年9月にマルナカグループがイオンと資本業務提携を締結、同年11月にイオンの子会社に移行したため、トップバリュやWAON導入を始めとするイオン流リニューアルを実施。
山陽マルナカ和泉店開店以来の運営会社である山陽マルナカが、2019年3月にマックスバリュ西日本と経営統合する際、近畿エリアにおけるスーパーマーケット事業（和泉店を含む14店舗）がダイエーへの承継対象となったため、その後の経営合理化の一環として、2021年9月に現在の店舗名称に改称した。
ダイエー和泉店。
閉店相次ぐ旧山陽マルナカ承継店、1年で14店→10店に
ダイエーは2024年10月の三国店完全閉店を皮切りに、2025年1月には東大阪店をイオンリテールへの承継（イオンスタイル化）のため閉店、同年2月に新在家店を建替えのため閉店、近畿旗艦店の西宮店をイオンリテールへの承継（そよら化）のため閉店するなど、旧山陽マルナカ承継店舗の整理を進めている。
旧山陽マルナカ承継店舗はいずれも築年数/店歴とも浅く、運営会社の度重なる変更にあわせて大規模なリニューアルが行われたが、1年間で14店舗中4店舗がダイエーとしての営業を終了することとなった。
同社はダイエー和泉店の代替店舗として、和泉市内の同社大型総合スーパー「ダイエー光明池店」や泉大津市ながら商圏も近い旧山陽マルナカ承継店舗「ダイエー泉大津店」、堺市南区の同社食品スーパー「ダイエーイオンフードスタイル 栂・美木多店」を提示しており、店頭にて代替店舗で利用可能なクーポンの配布も行われた。
徒歩圏内では2025年7月にジャパンも閉店、買物不便に
ダイエー和泉店徒歩圏内では、2025年7月にスギ薬局系ディスカウント食品スーパー「ジャパン和泉店（さわやか和泉ジャパン）」も閉店しており、和泉府中から和泉中央にかけて府道226号線沿いから大型スーパーが消滅することとなった。
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フォーエバー21、2025年10月までに国内全店閉店－3度目の日本撤退、米法人の再倒産で
米国発祥で日本ではアンドエスティHD（旧名・アダストリア）グループが手掛けるファストファッション「フォーエバー21」が、2025年10月13日をもって日本から再再撤退する。
フォーエバー21原宿店（2017年閉店）。
フォーエバー21、経営破綻で2019年に日本撤退していた
フォーエバー21は1984年に韓国人（米国籍）のドン・チャン（張道、チャン・ドン）により米国で創業。2000年には三愛が同社一部商品の取り扱いを開始、さらには2009年4月に米国法人の直営店として原宿店（東京都渋谷区、2017年10月閉店）を開店させ、日本に本格進出。2010年4月には銀座松坂屋（2013年閉店）に出店し、百貨店初進出を果たした。この時点では日本国内では米法人が同社傘下の「FOREVER21 JAPAN RETAIL」を設立して展開していた。
銀座店は松坂屋内にあった。
フォーエバー21は2000年代に入ると世界各地に急速に店舗網を拡大した一方で、アナスイやトロヴァータなど有名ブランドのデザインを盗用・盗作したとして数多くの訴訟を抱えることとなったほか、他のファストファッションとの競争激化による品質低下やEC（ネット通販）展開の遅れもあって業績が悪化。
2019年には米法人が連邦破産法11条の申請・経営破綻（倒産）し、日本からも2019年10月までに全店撤退していた。
フォーエバー21渋谷店。
倒産後、2020年には米国のブランド管理会社「オーセンティック・ブランズ・グループ」、日本ではプレミアムアウトレットでも知られる不動産投資信託会社「サイモン・プロパティー・グループ」、不動産投資信託会社「ブルックフィールド・プロパティー・パートナーズ」の3社が約100億円で運営権を買収していた。
アダストリア＋伊藤忠で再上陸を果たしたが…
フォーエバー21は、日本再出店に際して伊藤忠商事がマスターライセンシーを取得。グローバルワークなどを展開するアパレル大手「アダストリア」（本社：東京都渋谷区、のち「アンドエスティHD」）の子会社が同社とサブライセンス契約を締結し、コミュニケーションディレクターとして歌手の青山テルマ氏を指名した。
そして、2023年2月よりアダストリアグループの公式オンラインストア「ドットエスティ」にて先行販売を開始。さらに、同年4月に開業した「三井ショッピングパーク ららぽーと門真」（大阪府門真市）3階に再出店1号店（約123坪）をオープンさせ、15店舗ほどを展開する予定だとしていた。
フォーエバー21、米国法人の再破綻により再び日本撤退
フォーエバー21の再上陸から僅か2年経った2025年3月、フォエバー21の米国法人が中国発の格安通販サイトとの競争激化やコスト増を理由として2度目の破産を申請。米国では200店舗を閉店する計画を発表した。これにより本社からの商品の供給が無くなったという。
2025年10月時点は「ららぽーとTOKYO-BAY店」のみとなっているが、同店も2025年10月13日に閉店。ECサイトなどの事業も2025年度中（2026年2月期中）に閉店するとしており、これを以てフォーエバー21は3度目の日本撤退となる。
一方で、フォーエバー21は2025年夏に中国に現地企業と提携して4度目の再出店をはたしており、今後日本でも4度目の再出店を果たすことがあるのかどうかが注目される。
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