米国発祥で日本ではアンドエスティHD（旧名・アダストリア）グループが手掛けるファストファッション「フォーエバー21」が、2025年10月13日をもって日本から再再撤退する。

フォーエバー21原宿店（2017年閉店）。

フォーエバー21、経営破綻で2019年に日本撤退していた

フォーエバー21は1984年に韓国人（米国籍）のドン・チャン（張道、チャン・ドン）により米国で創業。2000年には三愛が同社一部商品の取り扱いを開始、さらには2009年4月に米国法人の直営店として原宿店（東京都渋谷区、2017年10月閉店）を開店させ、日本に本格進出。2010年4月には銀座松坂屋（2013年閉店）に出店し、百貨店初進出を果たした。この時点では日本国内では米法人が同社傘下の「FOREVER21 JAPAN RETAIL」を設立して展開していた。

銀座店は松坂屋内にあった。

フォーエバー21は2000年代に入ると世界各地に急速に店舗網を拡大した一方で、アナスイやトロヴァータなど有名ブランドのデザインを盗用・盗作したとして数多くの訴訟を抱えることとなったほか、他のファストファッションとの競争激化による品質低下やEC（ネット通販）展開の遅れもあって業績が悪化。
2019年には米法人が連邦破産法11条の申請・経営破綻（倒産）し、日本からも2019年10月までに全店撤退していた。

フォーエバー21渋谷店。

倒産後、2020年には米国のブランド管理会社「オーセンティック・ブランズ・グループ」、日本ではプレミアムアウトレットでも知られる不動産投資信託会社「サイモン・プロパティー・グループ」、不動産投資信託会社「ブルックフィールド・プロパティー・パートナーズ」の3社が約100億円で運営権を買収していた。

アダストリア＋伊藤忠で再上陸を果たしたが…

フォーエバー21は、日本再出店に際して伊藤忠商事がマスターライセンシーを取得。グローバルワークなどを展開するアパレル大手「アダストリア」（本社：東京都渋谷区、のち「アンドエスティHD」）の子会社が同社とサブライセンス契約を締結し、コミュニケーションディレクターとして歌手の青山テルマ氏を指名した。
そして、2023年2月よりアダストリアグループの公式オンラインストア「ドットエスティ」にて先行販売を開始。さらに、同年4月に開業した「三井ショッピングパーク ららぽーと門真」（大阪府門真市）3階に再出店1号店（約123坪）をオープンさせ、15店舗ほどを展開する予定だとしていた。

フォーエバー21、米国法人の再破綻により再び日本撤退

フォーエバー21の再上陸から僅か2年経った2025年3月、フォエバー21の米国法人が中国発の格安通販サイトとの競争激化やコスト増を理由として2度目の破産を申請。米国では200店舗を閉店する計画を発表した。これにより本社からの商品の供給が無くなったという。
2025年10月時点は「ららぽーとTOKYO-BAY店」のみとなっているが、同店も2025年10月13日に閉店。ECサイトなどの事業も2025年度中（2026年2月期中）に閉店するとしており、これを以てフォーエバー21は3度目の日本撤退となる。
一方で、フォーエバー21は2025年夏に中国に現地企業と提携して4度目の再出店をはたしており、今後日本でも4度目の再出店を果たすことがあるのかどうかが注目される。

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流通大手「パン・パシフィック・インターナショナルHD（PPIH）」は、宮城県仙台市青葉区の百貨店「さくら野百貨店仙台店」跡の解体工事を2025年11月より開始する。
解体工事を控えた「さくら野百貨店」（2025年10月10日）。

仙台駅前の象徴、マイカル系百貨店連合の本店格だった

さくら野百貨店仙台店の前身「丸光」は、1946年6月に宮城県仙台市青葉区の仙台駅前で創業。丸光は1953年にシンボル的設備「ミュージックサイレン」を整備するなど戦後復興の象徴として、駅前を代表する百貨店として段階的に店舗建物の増床を実施。1968年6月までに東北地方太平洋側全域（青森・岩手・宮城・福島）に支店を展開するなど店舗網を急拡大し、1978年3月には流通大手「ニチイ（後のマイカル）」主導のもと東日本百貨店4社と新会社「百貨店連合（DAC）」を設立し連合の主要企業となった。
解体工事を控えた「さくら野百貨店」（2025年10月10日）。
写真右側が「丸光」百貨店開業当初の建物にあたる。

丸光は1981年6月にDAC加盟百貨店「小美屋」と共同で神奈川県厚木市に百貨店新ブランド1号店「ダックシティ厚木百貨店」を開店、1982年3月に小美屋と経営統合、1982年9月にDAC加盟各社を経営統合したことで、1985年3月に「ダックシティ丸光」に改称、1991年3月の同社運営店舗「ビブレ」転換開始にあわせて同年10月に「ダックシティ仙台ビブレ」として新装開業（リニューアル）、1998年1月の社名変更にあわせて「ダックビブレ仙台ビブレ」となった。
仙台ビブレの運営会社「ダックビブレ」は隣接複合再開発施設「AER仙台（アエル）」に本社移転、東証上場準備や北海道への進出計画を打ち出すなど、マイカルグループ唯一の日本百貨店協会加盟企業として存在感を示したが、2001年9月の親会社民事再生法適用申請にあわせて連鎖倒産するなど信用力が大幅に低下した。

高島屋やOPAと連携、武田さくら野と再統合も失敗

ダックビブレ仙台ビブレは、2002年5月に運営会社設立母体の一角を占める青森地場不動産会社「武田」など地場複数社出資による経営体制に刷新。同年10月にマイカルグループから正式に独立したうえで「さくら野百貨店仙台店」として新装開業することとなった。
さくら野百貨店仙台店は、2005年4月の仙台店設備管理事業及び地方店舗の分社化後も従来通りの都市型百貨店としての経営体制を維持しつつ、高島屋との業務提携に基づく「高島屋ハイランドグループ」（2025年10月現在は解散）を冠した販促やダイエー系ファッションビル「OPA」との業務提携に基づく若年層向けアパレル雑貨店導入を進めるなど、個店経営による迅速な経営基盤と信用力/集客力の回復、武田過半数出資の地方店舗運営会社（さくら野東北）との再統合をめざした。一方、さくら野百貨店仙台店では再び経営悪化が浮き彫りとなっていた。

17年2月自己破産後もドンキ親会社が保守管理、再開発へ

さくら野百貨店仙台店では2010年6月には東北最大の複合新古書店「BOOKOFF仙台さくら野店」、2012年11月には東北初となる外資系ファストファッションブランド「H&M」をを導入するなど大型専門店導入による業態改革をしつつ、2010年8月には社名を「エマルシェ」に変更、2011年9月には経営陣出資新会社「エマルシェ・フェニックス・プロジェクト」による自社株買収（MBO）により武田からの独立を図るなど、経営面でも全面刷新を図った。
一方、2016年4月には東京都港区に本社を置く「東北リテールマネジメント」（2025年10月現在はPPIH本社所在地=東京都目黒区青葉台に本社移転）がエマルシェ株を取得するなど経営状態が不透明化、2017年2月に自己破産し71年の歴史に幕をおろすこととなった。
自己破産当日2017年2月27日のさくら野百貨店仙台店。

さくら野百貨店仙台店は、1995年1月の阪神淡路大震災翌年の1996年度に大規模耐震改修工事を実施しており、2011年3月の東日本大震災被災時においても被害は少なく早期の営業再開を実現した。2017年2月の自己破産後も土地建物の約7割を有するドン・キホーテ親会社「パン・パシフィック・インターナショナルHD（PPIH）」による保守管理や落下防止改修工事が行われたもの、東北地方における首都ともいえる仙台の一等地は約8年間未活用状態となっており、宮城県民を中心に廃墟化進む旧さくら野百貨店仙台店跡の早期再開発を期待する声が聞かれていた。
PPIHは2023年8月開業の超高層複合商業施設「道玄坂通 dogenzaka-dori」同様のホテル複合施設として再開発する意向を示しており、旧さくら野百貨店仙台店跡地の解体が一等地再生の一歩となりそうだ。

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岡山県岡山市南区の岡山赤十字病院近くに、トライアルHDのディスカウント総合スーパー「スーパーセンタートライアル岡山豊浜店」が2025年9月17日に開店した。

岡南のダイキ跡にトライアル出店

スーパーセンタートライアルが出店するのは、DCMダイキ豊浜店の跡。同店は2024年12月末をもって閉店していた。トライアルは建物をそのまま利用しており、居抜き出店となる。
近隣にはロードサイド店が多く立地しており、ヤマダデンキ、ヒマラヤ、ナフコなどが近接している。

一般的なトライアルの店舗。（イメージ）

スーパーセンタートライアル岡山豊浜店の営業時間は24時間。
食品に加えて生活雑貨、衣料、寝具、小型家具、家電などを販売するディスカウント総合スーパー業態となる。また、直営のドラッグストア売場を併設する。

トライアル岡山豊浜店

岡山県岡山市南区豊浜町１３−６８　
営業時間：24時間

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栃木県鹿沼市のさつき大通り沿いに、トライアルHDのディスカウント総合スーパー「スーパーセンタートライアル鹿沼店」が2025年10月1日に開店した。

鹿沼にトライアル初出店

スーパーセンタートライアルが出店したのは、鹿沼市の桜の名所として知られるさつき大通り沿い。ここにはもともと「パチンコでるでる」があった。なお、敷地の一部にはすでにマルハンが出店している。
また、近隣にはコメリやカスミが出店している。

一般的なトライアルの店舗。（イメージ）

スーパーセンタートライアル鹿沼店の建物は平屋で店舗面積は4332㎡、営業時間は24時間。
食品に加えて生活雑貨、衣料、寝具、小型家具、家電などを販売するディスカウント総合スーパー業態となる。

トライアル鹿沼店

栃木県鹿沼市茂呂923-7
営業時間：24時間

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東京都小平市にあるトライアルHD系の総合スーパー「西友花小金井店」が2025年10月26日に一旦閉店し、11月28日に「トライアル西友花小金井店」としてリニューアル開業する。

西友花小金井店。（公式サイトより）

トライアルは2025年7月に西友を傘下に収めたが、トライアルと西友の複合店舗を出店するのは史上初となる。

花小金井駅近くの西友、開業50年目の大転換

西友花小金井店は1976年5月に開店。売場は1階から3階で、屋上は現在はフットサルコートとして利用されている。
2018年11月には直営フロアを減らし、3階にヤマダデンキが、2階の一部にセリアが新規出店していた。

西友花小金井店としては10月26日に閉店となる。

西友とトライアル双方の「良いとこどり」に

トライアルによると「トライアル西友」ではトライアルと同様に同社のレジカート「スマートカート」を導入。またPB「みなさまのお墨付き」など西友とトライアル双方の商品を販売、九州周辺の商品も多く取りそろえるなど「トライアルと西友の良いとこどり」になるとしている。
また、多くの西友やトライアルと同様に24時間営業を継続する。なお、現時点ではヤマダデンキなどのテナントは営業を続けるとみられる。

トライアル西友 花小金井店

東京都小平市花小金井１丁目２−２３
24時間営業
（全ての画像は公式サイトより）

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茨城県牛久市のJRひたち野うしく駅東口にあるスーパー「西友 ひたち野うしく店」が、2025年10月31日18時に閉店する。

ひたち野うしく駅前の西友、駅前ながら郊外型店だった

西友ひたち野うしく店は、2006年12月にひたち野うしく駅前の再開発エリア内に開店。隣駅の西友牛久店は1995年に閉店しており、西友としては11年ぶりの再出店だった。

西友ひたち野うしく店。（写真：スーパーバスターさん）

建物はUR都市機構のグループである新都市ライフHDが所有しており、当時の西友が取り組んだ郊外ウォルマート型の2階建て店舗だった。店舗面積は約1万3,500㎡、エキチカでありながら700台の駐車場を備える。
館内にはしまむら、セリアなどが出店。なお、当初の核店舗の1つだった無印良品は2015年11月に閉店している。

店舗跡にイオングループ出店へ

西友ひたち野うしく店の跡には、2026年秋ごろの開業をめざしてイオンリテールの新たな商業施設「イオンひたち野うしく店（仮称）」の出店が計画されている。
規模と立地ゆえにイオンの都市型SC「そよら」になる可能性もあるが、テナントが残留するかなど、新たな商業施設の具体的な構成は、2025年9月時点は発表されていない。

イオンひたち野うしく店（仮称）。同社テナント募集サイトより。

なお、クリニック・薬局のテナント募集もおこなわれているため、館内の一部に医療機関が入居するものとみられる。

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長野県長野市の東急系百貨店「ながの東急百貨店」地階食品フロアが2025年10月2日午前10時より順次新装開業する。

北野エースながの東急店。

長野地場百貨店「丸善」として創業

ながの東急百貨店は、1958年11月に長野県長野市で地場百貨店「丸善銀座屋（ながの丸善）」として創業。1966年11月の長野駅前への新築移転（売場面積7,768㎡）と同年12月の東横（現東急百貨店）との資本業務提携締結を機に、1970年9月に現在の店名となった。。

ながの東急百貨店。

21年には東急完全子会社に、本店に経営資源集約

ながの東急百貨店は1975年11月に本館増床を実施、1986年11月には新館「シェルシェ」を開業しつつ、東急グループの甲信越における中核的流通企業として県内外への百貨店支店（小諸・岡谷など）や関連事業（近隣商圏型ショッピングセンター・スポーツクラブなど）を展開し、1991年8月には株式店頭公開を果たした。
その後、2000年代にはグループ不採算店整理の一環として支店各店を閉店。2021年6月の持株会社「東急」による完全子会社化後は、2025年3月に「ながの東急ライフ」を閉店するなど本店への経営資源集約を進めていた。10月現在は本店とサテライトショップ（上田・松本）の3店舗体制となっている。

デパ地下、約24年ぶり全面刷新

ながの東急百貨店地階食品フロアの全面刷新（リニューアル）は約24年ぶりとなるもの。同館では準備期間として2025年8月27日まで本館5階で「ながの東急百貨店フードショー」の仮設営業をしており、8月28日から9月5日にかけて青果店「九州屋」と高級食品スーパー「北野エース」が先行新装開店していた。

九州屋ながの東急店。

10月2日は「食料品リニューアル第1弾」として生鮮グロサリーを全面刷新し、名古屋本拠の老舗精肉店「スギモト」による対面精肉惣菜業態長野県内1号店を導入、鮮魚店「中島水産」の増床を実施するなど「専門店の目利きによるこだわりの商品を大幅に拡充」「快適にお買い物ができるようレイアウトやサービス機能も見直し」した。

スギモトながの東急店。

同館では11月にも東北信エリア初/長野市内初となる洋惣菜店「RF1」導入を目玉とする「食料品リニューアル第2弾」を予定しており、長野県内唯一となる大手系百貨店として競合との差別化や集客拡大を図る。

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台湾・台北市信義区にある日系百貨店「新光三越台北信義新天地」に、ドムドムハンバーガーの海外1号店「ドムドムハンバーガー 台北新光三越店」が、2025年10月1日に開店した。

ドムドムが出店する新光三越台北信義新天地A11館。

ドムドム、海外初は台湾の三越

ドムドムハンバーガーが出店するのは、新光三越台北信義新天地のA11館地下２階。

ドムドムハンバーガー 台北新光三越店。（公式サイトより）

ドムドムハンバーガーが海外に出店するのは初のこと。
「オフィス麦野」とのコンサルティング・パートナーシップのもと、台湾国内で飲食店を展開するパートナー企業「象奔奔國際餐飲有限公司」との間でマスターフランチャイズ契約を結び出店することとなった。
台湾の店舗ではオリジナルメニューも展開される。

ドムドム、30店舗にまで回復

ドムドムハンバーガーは日本最古かつ日本最大のハンバーガーチェーンであったものの、かつて親会社であったダイエーの経営不振などにより、最盛期の店舗網の1割以下に。
2017年7月に現在の親会社であるレンブラントホテルなどを傘下に持つ不動産関連会社「レンブラントHD」（神奈川県厚木市）への運営権売却となる直前には53店舗あったものの、一時は20店台にまで店舗を減らしていた。

ドムドムフードサービスの藤崎忍社長。

ドムドムハンバーガーは今回の台北への出店により、30店舗体制にまで回復することとなった。

近年はグッズ展開も実施している。

ドムドムカレーも発売中。

ドムドムハンバーガー 台北新光三越店

営業時間：三越に準ずる
（日～四：11時～21時30分／五・六：11時～22時）
台湾 台北市信義区松壽路11号B2F

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京都市左京区の二条通り沿いに整備中の近畿建物系複合商業施設「2WA」に、イオンリテールの食品スーパー「イオンスタイル東山二条」が2025年10月14日に開店する。

イオンスタイル東山二条。

ジャスコ源流企業から半世紀超の歴史誇った東山二条店

イオン東山二条店は、1968年6月に大阪北摂地場大手系食品スーパー「シロ東山二条店」として旧公団住宅「UR都市機構東山二条アパートパレス二条」1階に開店。店舗面積は1,160㎡。
シロは1968年3月に「岡田屋」「フタギ」と共同出資で現在のイオンの源流にあたる共同仕入機構「ジャスコ」を設立した企業であり、シロ東山二条店は初代ジャスコ設立以前から建替えせずに営業継続する現存最古の店舗であった。

シロ東山二条店。

シロ東山二条店は（当時）ジャスコグループ発足にともない「ジャスコ東山二条店」に改称、2011年3月にはイオン系総合スーパー運営会社再編にともない「イオン東山二条店」に改称したが、老朽化にともなう地場不動産会社「近畿建物」による再開発のため、2021年9月30日をもって閉店していた。

「京町スーパーマーケット」として全面刷新

イオンスタイル東山二条の敷地面積は約3,459㎡、店舗面積は909㎡。
イオンスタイル東山二条は「こだわりの食と必需品を扱う京町スーパーマーケット」として、テーマに「地域の食文化に対応した商品」「即食・個食・簡便」を掲げ、京都市中央卸売市場や近郊生産者による地場野菜コーナーや京都舞鶴漁港を中心に仕入れた対面鮮魚コーナーを展開。学生・単身世帯が集まる地域特性を活かし、水産系惣菜「魚屋の鮨」では一人前にぎり鮨や海鮮丼、デリカコーナーでは日替わり弁当や本格窯焼きピッツァといった「買ってすぐ食べられる」「一人前でちょうどいい」というニーズに応える商品を提案する。
そのほか、冷凍食品に関しても「ロイヤルホストデリ」「フルッタフルッタ」「ゴールドスター」といったレストランの味や話題のスイーツを導入、地域の食文化に対応した商品を取扱う。。

イオンスタイル東山二条のフロアマップ。

イオンスタイル東山二条

住所：京都府京都市左京区聖護院蓮華蔵町31-1 
営業時間：8時30分～22時

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山形県東田川郡三川町の大和ハウス系商業施設「アクロスプラザ三川」に、クスリのアオキHD系食品スーパー「スーパーのアオキ山形三川店」が2025年10月1日に開店した。

カウボーイ閉店以来、食品核不在だったアクロスプラザ

アクロスプラザ三川は2005年11月に開業。建物は平屋建で店舗面積は13,511㎡。
開業当初の開発/運営主体は大和ハウス系商業不動産ディベロッパー「大和情報サービス（現大和ハウスリアルティマネジメント）」、核店舗は山形県庄内地方を本拠とする大豪商を前身とする本間物産運営の東北地場大手系食品スーパー「マルホンカウボーイ三川店」だった。
マルホンカウボーイ三川店は開店以来長らく、北海道地場大手総合ディスカウント「カウボーイ（現トライアルHD）」との業務提携を活かした低価格志向の店舗として営業しており、2008年2月の秋田地場酒販店「伏見屋」傘下入り、2024年12月の伏見屋による「クスリのアオキHD」へのマルホンカウボーイ含む食品スーパー46店舗を対象とする事業譲渡契約締結、2025年2月24日の閉店まで同様の業態を維持していた。

マルホンカウボーイ三川店。

生鮮食品をフルラインで取扱う看板通りの「スーパー」に

スーパーのアオキ山形三川店は、2025年2月閉店のマルホンカウボーイ三川店跡を全面リニューアルするかたちで開店するもので、同業態としては2020年12月のみずき店（石川県金沢市/ナルックス転換）、2025年3月の千葉さつきが丘店（千葉市/トップマート転換）、9月の沢津店（愛媛県新居浜市/フレッシュバリュー転換）に次ぎ4店舗目、東北初となる。
スーパーのアオキは、クスリのアオキHDが得意とする医薬品などを取扱わない、フルラインの生鮮食品スーパーとしての営業を実施する。
クスリのアオキHDは東北地方全域に閉鎖状態にある旧伏見屋系食品スーパー跡を抱え込んでいるが、山形県酒田市の「マルホンプラスエスモール店」（2025年3月暫定営業再開/同年6月再閉店/10月中旬新装開店見込み）など一部店舗がスーパーのアオキとして営業再開する方針を明らかにしている。

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