2026年1月5日に倒産・民事再生法適用を申請した大手輸入食材・高級食品スーパー「ジュピターコーヒー」（本社：東京都文京区本駒込/旧本部：東京都足立区入谷）が2026年1月13日に民事再生開始決定を受けた。
再生にともない、店舗の約半数を閉鎖することになるという。

人気の輸入食品スーパー、駅ビルなどでお馴染みだった

ジュピターコーヒーは1971年5月に東京都文京区で珈琲豆卸売業として創業、1979年8月に法人化した。
創業初期は都内自社事務所及び焙煎工場併設店舗での喫茶関連商材の卸売小売を中心としていたが、1990年代後半にJR東日本系駅ビル（CIAL横浜・S-PAL仙台など）に進出したことを機に、高級食品スーパー（現在はローソン傘下）の「成城石井」や輸入食品/珈琲豆専門店「カルディコーヒーファーム」などの良いとこ取りともいうべき業態を確立した。

ジュピターの店舗。（京王高幡SC）

その後も全国の百貨店、駅ビル、ファッションビルや地下街といった都市型商業施設を中心に店舗網を拡大していった。

輸入食品高騰のなか粉飾決算も発覚、倒産

ジュピターは、2024年3月時点の店舗数は91店舗だったが、2025年5月に松山大街道店を閉店し愛媛県内から撤退、2025年9月にはマークイズ福岡ももち店を閉店し福岡市内から撤退、同年10月には全国展開初期からの古参店であったエスパル福島店を閉店し福島市内から撤退（後継店は北野エース）するなど、最近は改装休業からの完全閉店や短期での閉店が相次いでいた。

輸入食品の価格が高騰するなか、2025年には粉飾決算も発覚。信用が低下し、2026年1月5日に倒産・民事再生法適用を申請するに至った。
帝国データバンクによると負債総額は約60億円。2026年1月時点の店舗数は88店舗だった。

企業再生ファンドがスポンサーに－半数を閉店へ

東京商工リサーチによると、ジュピターコーヒーは企業再生ファンドの「ネクスト・キャピタル・パートナーズ」（本社：東京都千代田区）がスポンサーとなり、2026年1月13日に民事再生開始決定を受けた。
今後、47店舗をスポンサーが引き継ぐものの、残る約半数の店舗は閉店することになるという。

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