ジュピターコーヒー、2026年1月5日倒産－輸入食材で人気の高級スーパー、民事再生法適用で再建めざす

大手輸入食材・高級食品スーパー「ジュピターコーヒー」（本社：東京都文京区本駒込/旧本部：東京都足立区入谷）が2026年1月5日に民事再生法適用を申請し、倒産した。

駅ビル中心に多店舗化図った輸入食品スーパー

ジュピターコーヒーは1971年5月に東京都文京区で珈琲豆卸売業として創業、1979年8月に法人化した。
創業初期は都内自社事務所及び焙煎工場併設店舗での喫茶関連商材の卸売小売を中心としていたが、1990年代後半にJR東日本系駅ビル（CIAL横浜・S-PAL仙台など）に進出したことを機に、高級食品スーパー（現在はローソン傘下）の「成城石井」や輸入食品/珈琲豆専門店「カルディコーヒーファーム」などの良いとこ取りともいうべき業態を確立した。

ジュピターの店舗。（京王高幡SC）

その後も全国の百貨店、駅ビル、ファッションビルや地下街といった都市型商業施設を中心に店舗網を拡大していった。

全国展開に至るも近年は開閉店が相次いでいた

ジュピターは、2024年3月時点の店舗数は91店舗だったが、2025年5月に松山大街道店を閉店し愛媛県内から撤退、2025年9月にはマークイズ福岡ももち店を閉店し福岡市内から撤退、同年10月には全国展開初期からの古参店であったエスパル福島店を閉店し福島市内から撤退（後継店は北野エース）するなど、最近は改装休業からの完全閉店や短期での閉店が相次いでいた。
2026年1月時点の店舗数は88店舗となっていた。

輸入食材高騰も一因か－負債額は60億円、営業継続へ

帝国データバンクによると負債総額は約60億円。輸入食品の価格高騰も一因だったとみられるほか、粉飾決算も発覚。信用が低下していた。
民事再生法適用申請翌日の1月6日時点においては、スポンサーを探しつつ各店の営業を継続する方針を示しているもの、複数店舗で珈琲豆の販売停止や冷凍商品ケースの使用停止、商品欠品が生じるなど、店舗運営に甚大な影響を及ぼしている。
同社店舗は地域一番店級商業施設の食品核としての役割を担う店舗も多く、運営体制の早期回復が求められる。